どんなに優れた車検システムでも検査当日に必要書類がすべて揃っていなければ、車検に通ったことを証明することはできません。それは、「ホリデー車検」に限らないことです。

「当日に必要なもの」として用意しておかなければならないのは、自動車検査証、自動車損害賠償保険証明書（期間が有効なもの）、自動車納税証明書、車検証の使用者の印鑑（みとめ印でOK）、車検費用、車検ガイドブック（一読したら署名と捺印を忘れずに）です。

通常は道路運送車両法で定めた保安基準に適合していることを証明する自動車検査証（通称「車検証」）と、自動車損害賠償保険証明書、通称「自賠責」保険証明書は、常にクルマに積んでおかなければいけません。クルマを動かす時には携行しておくことが義務付けられています。

自動車納税証明書は毎年5月に送られてくる納税通知書に添付された証明用紙です。車検時に必要なのは当該年度分なので「継続検査用」と書かれたもの。税金を支払った後に納税証明書として使えるので、車検証などとともに保管しておきましょう。

「ホリデー車検」は従来の車検をより効率よくシステム化。無駄を省くことで、低価格を実現しています。公式ホームページによれば車検料と公的費用、一般整備まで含む見積もり総額を比べると、対全国平均よりも約2万2000円の節約になります。

その安さを実現する独自のシステムが「立会い車検」です。車検当日ユーザーが愛車を入庫し、作業前に必ずユーザーが現場でクルマの状態に関して説明を受けます。この時リフトを使ってクルマの下まわりの状態まで確認することができます。

この立会いの場で整備する場所、しない場所をユーザーに決めてもらうのが「ホリデー車検」のもっとも際立つ特徴です。緊急性がない消耗部品の交換を避けることで無駄なコストを削減することが可能になります。

また「立会い」には過度なサービスを割愛できるメリットもあります。「ホリデー車検」では下廻り洗車・下廻り塗装・外部洗車・ワックス掛け・室内清掃・試運転など、法律で定められていない作業は行いません。こうした地道な削減によって低価格で充実したサービスを提供できるのです。

「ホリデー車検」では、ユーザーが整備担当者に話を聞いて納得しない限りは、整備や交換などの作業を始めることはありません。ただし安全な走行状態を阻害しそうな不具合を発見した場合には、カーアドバイザーから部品交換が提案される場合があります。

そうした追加費用には瑕疵の程度やクルマの状態によって幅があります。車検自体の費用が一見安くてもこの追加整備の部分で大きく上乗せされてしまうケースもありますが、ホリデー車検では国家資格を持つ整備士がさらに詳しくチェック。リサイクルパーツを積極的に活用するなど、ユーザーが納得出来る適正な見積もりを出してくれます。

必ずユーザーに説明しユーザーが納得してからではないと作業しないスタンスは、追加整備でも変わりません。また車検前に来店しておけば見積もりを出してくれるので「本番」でも慌てずにすむでしょう。

完全予約制でユーザー自らが選んだ加盟店に愛車を持ち込み、必要なシーンで状態を確認し判断しながら進めていくのが『対話型立会い車検』です。

入庫後の最初の受入検査と中間検査で、不具合のある部分や交換を検討すべき消耗部品などがピックアップされます。クルマの状態と「問題点」は実際に作業している現場でカーアドバイザーからユーザーに説明されますが、それが「立会い説明」と呼ばれるものです。

時間的には約10分ほどですが言われるがままに交換してしまいがちなこれまでの代行車検などとは違い、ユーザーに納得してもらったうえで作業を進めるために採用しているシステムです。

ホリデー車検チェーンのフランチャイズ店舗は、すべてが運輸局の指定を受けた民間車検整備工場です。民間車検工場とは国の検査場と同じレベルの自動車検査を実施することが認められている民間の整備工場のこと。法律で規定された作業設備や施工者の技術などが一定基準を満たしていなければ、指定を受けることはできません。

民間車検工場には指定されるにあたり非常に厳しいい審査があります。業務上でもさまざまな条件が課せられています。たとえば車検前の法定24ヵ月点検を必ず実施しもしも基準に合わない問題点があれば、部品の交換整備を行い基準を満たしてから合格とするように義務付けられているのです。

ですから「必要」を思われる作業はすべてこなすことになります。もちろんこの時もユーザーの理解と了承を得てからの作業となります。過剰な整備を行うことはありません。あくまでもユーザー本位の車検なのです。

いわゆる車検代行業者による車検はユーザーに代わって国の車検場で継続審査を受け、車検の有効期間を更新することで手数料を受け取るビジネスモデルです。この時も整備が行われないケースもあります。

法定費用以外は代行費用のみが請求されますから、額面上は非常に安価に収まっているように見えるかもしれません。ただしたとえば民間指定工場ならば行っている法定24ヶ月点検は実施されておらず、安全性には不安が残ります。

結果的になんらかの不具合によって事故を起こしてしまったら、せっかく車検代で節約した分も無駄になってしまいそうです。検査直後に故障したとしてもフォローをしてくれない代行業者もあるようです。ホリデー車検は充実の保証付き。安全・安心のコストパフォーマンスも非常に高いことが特徴です。

どうしても都合がつかない場合は委任状を用意すれば代理人が来店することも可能です。ただし「ホリデー車検」の特徴である「立会い」の本質を重視し、原則的にはユーザー本人に来てもらうことが推奨されています。どちらの場合も本人確認のために免許証を提示することが求められます。

国が規定する車検制度にはユーザー自身が自分のクルマを管理する「保守管理責任」が規定されています。愛車の状態をユーザーが知っておくことは安全性を高めることに直結するもの。可能な限りスケジュールをとって愛車とともに「健康診断」を受けにいきましょう。

一般的に車検を受けるベストなタイミングは、有効期限の30日前からと言われています。実際には1ヶ月以上前から受けることができますが、車検期間のカウントは継続車検を受けて書類手続きを行った段階から始まります。つまり1ヶ月以上前だと残った車検期間が無駄になってしまうのです。

一方で車検の有効期限が切れた後で車検を受けることもできます。ただしそのままでは公道が走れません。対処法のひとつは別料金を支払ってキャリアカー（車両積載車）で引き取りに来てもらう方法です。自走で運びたい場合は各市町村が発行する「仮ナンバー」を取得しましょう。

ホリデー車検ではとくにキャンセル料は発生しません。とはいえ時間変更なども含めてスケジュールを変えるときには必ず連絡しておきましょう。