ホリデー車検の予約は同ホームページ上で24時間受けつけてくれます。

 

FAXなどの面倒なやりとりは一切なく予約作業そのものの時間も約10分ほどあれば十分こなせます。申し込みができるのはパソコンだけではありません。スマートフォンや携帯電話のほかタブレットPCなどからも、好きな時に予約することができます。

 

まずホリデー車検のホームページ上にある「インターネット車検予約」で、車検を受けたいお店や希望の日時を選びます。

 

お店は都道府県や郵便番号はもとより位置情報からの検索も可能ですが、価格も含めて事前にチェックしておいたほうがベターでしょう。希望日は3日後からとなりますが、もしも急ぎの場合は直接店舗に電話すれば対応してもらえる場合もあります。

 

ユーザーの情報（名前、性別、連絡方法、連絡先電話番号、連絡してもいい時間帯、郵便番号、都道府県、住所。一部任意）に加え、車検を受ける車種情報の入力もこのページで行います。

 

車種・メーカー名は必ず明記してください。とくにこだわりや要望がある場合にはその内容をメッセージとして送りましょう。さまざまな質問などに関しても可能な限り丁寧に答えてくれます。

 

さらに車検証記載の情報を続けて記入すると「インターネット予約キャンペーン」のような特典を受けることができる可能性もあります。予約時には必ず手元に車検証を用意しておきましょう。

 

注意事項としては店舗の混み具合などによっては希望の日時に対応できない場合があるほか、商品選択に関しても取り扱いがない店舗があります（その時は、商品名が選択できません）。また輸入車や法人車両に関しては店舗によって取り扱いが異なるので、それぞれに問い合わせる必要があります。

予約の確認

予約が完了すると担当する店舗からホリデー車検の基本的なしくみを解説したガイドブックが送付されます。これには車検を受ける日時の案内や、概算の見積もり金額、車検当日に必要なものまで記載されています。大切なものですから事前に必ず一読しておきましょう。

 

送られてきた車検ガイドブックに記載されている金額は、あくまで目安です。クルマのコンディションやメンテナンスの状態によっては、追加整備や予防整備のほか避けられない部品交換などの料金が必要になる場合もあります。

 

納税証明書が電子化されている地域では各店舗によって対応が異なってくる場合があるということなので、詳細は希望した店舗に問い合わせてください。

必要書類を集めておきましょう

車検を受ける「当日に必要なもの」としては自動車検査証、自動車損害賠償保険証明書（期間が有効なもの）、自動車納税証明書（当該年度の証明書が必要）、車検証の使用者の印鑑（みとめ印で大丈夫です）、車検費用、車検ガイドブック（一読したら署名と捺印を忘れずに）があります。

 

自動車検査証は通称「車検証」と呼ばれるもので、そのクルマが保安基準（「道路運送車両法」によって規定）に適合していることを、証明する書類です。書類には自動車登録番号や車体番号などが記載されていますが、クルマを動かす時には常にそれを携行しておかなければいけません。

 

自動車損害賠償保険証明書、通称「自賠責」保険証明書もまた常にクルマに積んでおかなければならない重要な書類のひとつです。自動車関連の保険には加入者が選んで加入する「任意保険」がありますが、自賠責は必ず入らなければならない「強制」タイプの保険です。

 

もうひとつ車検を受ける際に必ず用意しておかなければならないのが、自動車納税証明書です。これは毎年5月に所有しているクルマの車検証記載の住所を管轄する担当事務所から送られてくる納税通知書に添付された証明用紙で、支払い後に納税証明書として使うことができます。

 

車検を受ける際には当該年度分で「継続検査用」と書かれたものを用意しておきましょう。

必要な書類が期限切れだったり、あるいは紛失してしまったらどうする？

 

たとえば長い期間にわたって愛車を動かさないままでいたら、いつの間にか車検が切れてしまっていた場合にはどうすればふたたび車検をとることができるのでしょうか。車検の期間が満了してしまったクルマは基本的に公道を走ることができません。ただしその場合にもふたつの対処法があります。

 

ひとつはキャリアカー（車両積載車）で引き取りに来てもらう方法です。ホリデー車検に加盟している店舗で対応している場合には、直接ご自宅にクルマを引き取りに伺います。ただしこの場合はお店ごとに設定する引き取り料金が別途発生するので、確認が必要です。

 

さらに自走で運びたい場合は各市町村が発行する「仮ナンバー」を取得してもらいます。仮ナンバーとは正式名称「自動車臨時運行許可制度」と呼ばれるもので、クルマのある場所からホリデー車検を受ける加盟店舗までの経路にある市区町村の役場や、運輸支局で発行してもらうことができます。白地に赤い斜めの線が入ったナンバーを付けたクルマを見かけたことがあるかもしれませんが、それが仮ナンバーで運行している車両です。ただしこの仮ナンバーを付けた車両はどこにでも自由に行けるわけではなく、届け出時の運行経路のみ対応しています。

 

申請手続きとしては印鑑と有効な免許証、期限が切れていない自賠責保険証（通常、自賠責保険は車検の有効期限より1ヶ月長く契約されています）、発行手数料などが必要になります。通常の有効期間は5日でそのあとは早急に返却しなければなりません。返却が遅れた場合は罰金が科せられることもあるので、注意しましょう。

 

車検だけでなく自動車賠償保険の期限も切れてしまっている場合や、納税証明書を紛失してしまったときには、対応してもらう加盟店に相談してみましょう。他府県ナンバーの納税証明書の取り寄せなどについても、同様に問い合わせてみてください。